実は…講師養成講座でもあるんです！
実は、この講座は学ぶだけでなく自分が講師として伝える事も出来る講師養成講座でもあります。
整理収納アドバイザーや、その他のご職業でのスキルアップとしても
非常に良い内容になっていますのでオススメです。
もちろんお仕事にされなくても役立つ内容ですのでご自分の為に受講ください。
◆時間マネージメントアドバイザー（33,300円）
一般向け3,000円程度の時間術講座が開催可能になります。
(オリジナルで組み合わせも可能)
◆時間マネージメントアドバイザー＆コーチ認定講座（55,000円）
RAKURASHIオリジナルスライドをプレゼント！
時間マネージメントアドバイザー＆コーチ認定講座の開催が可能になります。
※まずはアドバイザー、
後からコーチと別々に受講される場合は
トータル金額は33000円＋認定料26,400円＝59400円となります。
オンライン、マンツーマン開催可能です！
子どもが小さいので家で受けたい。
友人とのグループ開催をして欲しい。
何でもご相談ください。
▼リクエストはこちらより▼
https://www.reservestock.jp/page/inquiry_form/8805
【主催者】
RAKURASHI（→ 特定商取引法に基づく表記）
【講師】
井上知恵子
時間マネージメントコーチ
整理収納アドバイザー
お申し込みの前に、必ず下記の「受講規約」「個人情報保護方針」をお読みください。
お申し込みいただいた方は、記載内容に同意したものとみなします。
▽▽▽
【講座・セミナー受講規約】
講座・セミナー受講規約をご確認いただき、ご了承いただけましたらお申し込みください。
お申し込みいただいた時点で正式申込とし、本規約を承諾したものとみなされます。
第１条（適用範囲）
本規約は、RAKURASHI（以下、「当オフィス」といいます。）が主催する講座（以下、「本講座」といいます。）を対象とし、効力を生じます。ただし、認定講座については該当する協会の規定が適用されます。該当する講座詳細に記載しております。
第2条（受講の申込み）
本講座の受講申込みは、当オフィスが定める所定の方法に従って行うものとします。
第３条（受講契約の成立）
本講座の受講の申込みの後、受講料の決済が完了した時点で受講契約が成立するものとします。但し、申込み後7日を経過して受講料の決済をした場合、当オフィスの承認があった場合のみ、受講契約が成立するものとします（既に定員に達している可能性があるためです。なお、当オフィスの承認がない場合、決済済みの受講料の全額から返金にかかる事務手数料3,300円を差し引いた額を返金します）。
第４条（受講料の額）
講座ごとに、別途定めるものとします。
第５条（決済方法）
本講座の受講料の決済方法は次に定めるとおりです。
1.一括銀行振込
受講料全額を当オフィスが指定する口座へお振込み下さい。
（振込手数料は受講者の負担でお願いします。）
指定口座は、申込み後に当オフィスから送信するメールに記載しております。
2.PayPal決済
第６条（講座開催日前の解約）
受講料はお申し込み後のキャンセルは基本すべて振替で受講いただきます。間違って送信してしまったなどの場合は送信より7日間に限りクーリングオフが適用となります。早急にご連絡をお願いします。ただし振り替えが難しい場合は以下キャンセル規定が適応となります。
講座の開講日の前日から3日前までの解約は、次のとおりにキャンセル料が発生致します。
講座受講料の全額
第7条（講座開講日以降の解約）
講座開講日以降の受講者からの解約は認められませんので、解約の申し出をされても受講料の返金は一切致しません。
第8条（受講料の返金）
受講者の都合による欠席については、受講料の返金は一切致しません。
第9条（講座の振替）
受講者が講座に出席できない場合において、当オフィスが認めた場合は、受講予定だった開催日から起算して1年以内に行われる別の日程をもって開催される同一の講座に振替えて出席をすることができます。
第10条（著作物等）
本講座の受講において受領したテキスト等の著作物（ノウハウ等を含め、以下「本著作物等」といいます。）に関する著作権及びその他知的財産権は当オフィスに帰属し、当オフィスの事前承諾を得ずに、これらを侵害する次に定める行為を行うことを禁じます。
（１）本著作物等の内容を、自己又は第三者の名をもってウェブサイトに掲載する等インターネットを通じて公衆に送信する行為
（２）本著作物等の内容を、引用の範囲を超えて自己又は第三者の著作物に掲載する行為
（３）私的利用の範囲を超えて、本著作物等を複製・改変等して第三者に配布する行為
（４）その他、本著作物等の著作権及び知的財産権を侵害する行為
第11条（秘密保持）
受講者は、本講座を受講するにあたり、当オフィスによって開示された当オフィス固有の技術上、営業上その他事業の情報並びに他の受講者より開示されたそのプライバシーに関わる情報を秘密として扱うものとし、これらの情報を使用し、又は第三者に開示することを禁じます。
第12条（個人情報）
当オフィスは、本講座の開催にあたり知り得た受講者の氏名、生年月日その他の個人情報を厳正に管理し、その利用及び提供においては、法令に基づく場合を除き受講者の同意を得た目的の範囲内でのみ利用致します。
第13条（遵守事項）
（１）当オフィス及び講師等の指示に従うこと及び他の受講者の迷惑になるような行為、言動等をしないこと
（２）講座内容を理解する上で個人差があることを前提に、内容が理解できなかった又は理解しづらい部分があったとしても、当オフィス及び講師等に一切の責任を求めないこと
（３）本講座の受講において知り得た内容につき、その完全性、有用性、正確性、将来の結果等について、当オフィス及び講師等に一切の責任を求めないこと
（４）他の受講者に対して、マルチレベルマーケティング、ネットワークマーケティング、その他連鎖販売取引への勧誘、宗教等への活動の勧誘、商品及びサービス等の購入の勧誘並びにセミナー等への参加への勧誘（これらの勧誘とみなされる一切の行為を含む）を行わないこと
（５）録音又は録画をしないこと
第14条（受講資格の失効）
次のいずれかに該当した場合には、講座の受講資格を失効し、その後、当オフィスの如何なる講座の受講もできなくなります。また、失効した場合においても、受講料の返金は一切致しません。
（１）当オフィスの同意なく、講座の内容（オンライン講座でのID、パスワード、動画も含む）を第三者に開示した場合
（２）講座の内容を改変して使用した場合
（３）本規約又は法令に違反した場合
（４）公序良俗に違反し、又は犯罪に結びつくおそれのある行為を行った場合
（５）当オフィスの事前の同意なく、当オフィスの保有する著作権、商標権その他の知的財産権を使用した場合
（６）当オフィス又は協会の利害関係人に対し、誹謗中傷をしたと認められる事実がある場合
（７）当オフィスの事業活動を妨害する等により当オフィスの事業活動に悪影響を及ぼした場合
第15条（地位の譲渡）
本講座の受講者の地位を第三者に譲渡することを禁じます。また、受講者が死亡した場合、受講資格は失われるものとし、地位の承継は一切できません。但し、本講座開始前に受講者が本講座の受講をできない場合、事前に当オフィスの同意を得た場合に限り、代理の方を受講させることができます。
第16条（損害賠償）
受講者は、本規約及び法令の定めに違反したことにより、当オフィス及び講師等を含む第三者に損害を及ぼした場合、当該損害を賠償する責任を負うものとします。
第17条（免責事項）
（１）本講座のオンライン開催は「Zoom」ウェブミーティングアプリを使用します。受講生側のオンライン環境やアプリケーションについては、それらのサービスやアプリケーションの利用規約等に従って利用いただくものとします。受講生側における「Zoom」「インターネット環境」の不備による受講不可、安全性、トラブル、またはそこに発生する利用料金について当オフィスは一切の責任を負わないものとします。
（２）本講座の遅滞、変更、中断、中止、情報等の流失又は消失その他本講座に関連して発生した受講者又は第三者の損害について、当オフィスは一切の責任を負わないものとします。
第18条（自然災害・ネット環境障害などによる影響)
（１）自然災害（台風、地震）などにおいて交通機関のみだれ・停止、また受講者のご自宅でライフラインの停止・インターネット環境に障害・作動不良等が発生した場合、その他本講座を受講することができない事態が起きた場合は、事情を考慮し、受講予定だった開催日から起算して1年以内に行われる別の日程をもって開催される同一または別内容の講座に振替えて参加することができます。
（２）自然災害（台風、地震）などにおいて交通機関のみだれ・停止、また講師の自宅でライフラインの停止・インターネット環境に障害・作動不良等が発生した場合、その他本講座を開催することができない事態が起きた場合は、受講予定だった開催日から起算して1年以内に行われる別の日程をもって開催される同一または別内容の講座に振替えて参加することができます。
第19条（条項等の無効）
本規約の条項のいずれかが管轄権を有する裁判所によって違法又は無効であると判断された場合であっても、当該条項以外の本規約の効力は影響を受けないものとします。
第20条（合意管轄）
本規約に関し、訴訟提起の必要が生じた場合には、大阪簡易裁判所又は大阪地方裁判所をその管轄裁判所とします。
第21条（協議事項）
本規約の解釈について疑義が生じた場合又は定めのない事項については、信義誠実の原則に従い協議の上、円滑に解決を図るものとします。
以上
2020年4月25日改定
RAKURASHI 代表 井上ちえこ
